eコマース(EC)とは？導入メリットや種類別の特徴を解説【保存版】
eコマースは現代のビジネスには欠かせない販売方式です。
しかし、
「eコマースという言葉を最近よく耳にするけれど、具体的に何を指すのかわからない」
「自社にどんなメリットがあるのか、はっきりとイメージできない」
とお悩みの方も多いのではないでしょうか？
この記事では、eコマース（EC）の基本から、それを導入することのメリット、そしてECサイト成功事例を取り上げてわかりやすく解説します。ここで紹介している基礎知識や成功事例を知れば、eコマースの全景がクリアに把握できるはずです。ECの世界への第一歩を踏み出す際の参考資料として、ぜひお役立てください。
eコマース(EC)とは
eコマース（EC）は、”Electronic Commerce”の略で、インターネットや電子的手段を利用して行われる商品やサービスの購入・販売のこと、すなわち「電子商取引」を意味します。
「eコマース」と「ECサイト」は、よく混同されがちな言葉ですが、実は異なる概念です。
ECサイトは、eコマースの取引を実現するための具体的なウェブサイトやアプリのことを指し、eコマースはそれよりも広い意味を持つ、オンラインでの商取引全般を指しています。
eコマースの最大の目標は、満足度の高い製品やサービスを提供し、顧客からの高い評価や信頼を獲得すること。
そして、顧客がリピートして購入し続ける「リピートビジネス」を生み出すことが重要となります。
取引形態別のeコマース(EC)の種類4つ
ここからは、eコマースの大まかな種類として、取引形態別に4つご紹介します。
自社の取引形態と照らし合わせて、それぞれの特徴を確認してみてください。
BtoB
BtoB（Business to Business）とは、ビジネス対ビジネスの略称で、企業間の商取引を指す言葉で、企業が他の企業をターゲットとして商品やサービスを提供する形式のeコマースを指します。
BtoBのECの特徴として、以下の点が挙げられます。
大量発注・高額取引の発生
企業間の取引であるため、一般消費者向けのBtoC（Business to Consumer）とは異なり、大量の商品を一度に発注することが一般的です。
また、企業が相手となるため、取引金額も高額になることが多いです。
販路の調整の必要性
BtoB ECでは、取引先企業ごとに取引条件や契約内容が異なることが一般的です。
そのため、特定の顧客だけがアクセスできる専用ページや、特別な価格設定を求められることがあります。
導入企業が増加傾向にある
近年、多くのBtoB企業が自社にECを導入し、販路の拡大や売上向上を図る動きが増えています。
これにより、従来の取引形態にとらわれず、より柔軟なビジネス展開が可能となっており、BtoBのEC市場は、企業がさらなる成長を目指す上で、BtoBのEC戦略は避けて通れないテーマといえるでしょう。
BtoC
BtoC（Business to Consumer）とは、企業が直接一般消費者を対象として商品やサービスを提供する形式のeコマースを指します。
これは多くの人々が日常的に利用しているオンラインショッピングサイトやアプリケーションの形を取ることが多いです。
以下は、BtoCのeコマースの主な特徴です。
固定価格の取引
BtoBのECと異なり、BtoCでは商品やサービスの価格は一般的にはそのまま固定されており、消費者側が価格交渉をすることは通常、不可能となっています。
カスタマーサポートとアフターサービス
BtoCのECサイトでは、購入者が安心して商品やサービスを利用できるよう、カスタマーサポートやアフターサービスが提供されることが一般的です。
このサポートによって、消費者の購入後の不安や問題を解消し、信頼関係を築いていくことがBtoCのeコマースならではの特徴となります。
ターゲットに合わせたマーケティング
BtoCのECでは、特定のターゲット層を明確にしたうえで、その層に合わせた広告やプロモーションが頻繁に行われています。
ターゲット層にあった広告やプロモーションをとることで、消費者の購買意欲を高め、販売を促進する戦略が特徴的です。
CtoC
CtoC（Consumer to Consumer）は、消費者から消費者への取引を指す言葉で、一般の個人同士が商品やサービスを売買する形態を指します。
CtoCのビジネスモデルとしては、メルカリ、Airbnbが代表例に挙げられます。
ECサイトのサポートが限定的
CtoCは個人と個人の間で行われるビジネスモデルのため、eコマースプラットフォームでは、企業側からのサポートが限定的なものとなっています。
特に、取引の際に生じるトラブルや誤解は、基本的には取引を行う個人間での解決が求められることが多いのが特徴です。
具体的には、商品の発送の遅延や、商品の状態に関するトラブルなどが挙げられます。
取引の安全性を高めるためのシステム
多くのCtoCのECサイトは、ユーザー同士の安全な取引をサポートするための仕組みを導入しており、代表的なものとして「代金保管サービス」が挙げられます。
これは、買い手からの代金を一時的にサイト側が保管し、商品が無事に受け取られたことを確認した後に、売り手へと代金を渡す仕組みとなっており、
- 商品が届かない
- 商品の状態が記述と異なる
などの場合などのリスクを軽減することができます。
DtoC
DtoC（Direct to Consumer）は、ブランドやメーカーが小売業者や仲介者を介さず、直接消費者に商品やサービスを提供する取引形態を指します。
具体的な企業としては、土屋鞄製造所やBASE FOODなどが挙げられます。
中間マージンを省ける
DtoCの最大の魅力は、中間業者を省くことで発生するマージンをカットすることで、質の高い商品やサービスをリーズナブルな価格設定で提供できる点です。
消費者から見れば、同じ品質の商品であっても、従来よりもお得な価格で購入することができます。
直接サポートの提供
DtoCのモデルでは、ブランドやメーカー自体がサポートを直接提供するため、
- 商品に関する詳しい情報や質問
- アフターサービス
などに関して、迅速で正確な対応を受けることができます。
消費者にとっては、製品の専門家からの直接のサポートを受けられるという安心感があり、長期的なブランドロイヤルティを築く上では大きなメリットとなるでしょう。
eコマース(EC)と実店舗の特徴の違い
ここまでは取引形態別の違いについて解説しましたが、ここからはeコマースと実店舗の違いについて解説します。
eコマースと実店舗は、それぞれ異なる特徴を持ち、ビジネスの戦略や取り組み方においても大きな差異があります。
実店舗からのEC導入を考えている場合は、その違いについてよく知っておきましょう。
地域性の違い
実店舗の特徴としては、その店舗が存在するエリアやロケーションによって、顧客層が大きく限定される点です。
例えば、東京都内の繁華街に位置するアパレル店は、その近隣に住む人々や観光客をメインの顧客として想定することが多いですが、eコマースは、インターネットが利用可能な全世界のユーザーを対象とすることが可能です。
そのため、特定の地域や国に限定されず、幅広い顧客層を獲得できるのがECの強みといえるでしょう。
傾向の違い
近年、家賃の上昇や人手不足、そしてコロナウイルスなどの影響から、都市部を中心に実店舗が衰退の傾向にあります。
一方、eコマースは、便利さや選択肢の豊富さを求める消費者のニーズが高まる中で、全体的に成長傾向を見せています。
それぞれ役割の違いこそあれど、将来的な成長が期待されるのはECとなっているのが現状です。
コミュニケーションの違い
実店舗にもECにはない良い点があり、ユーザーと直接コミュニケーションを取ることができる点において大きなメリットがあります。
特に商品の説明から、購入後のフォローアップまで、スタッフと顧客との間でリアルタイムなコミュニケーションが行えるため、信頼関係を築きやすいのが特徴です。
一方eコマースでも、チャットボットやカスタマーサポートを通じて、間接的ながらも迅速なサポートができるため、どのようにして信頼を築けるかが重要となるでしょう。
eコマース(EC)のメリット
ECの基本的な知識や違いについて説明してきましたが、具体的に導入することのメリットをここからご紹介します。
自社のビジネスにどう取り入れるかを検討しながら確認してみてください。
所在地に縛られない
eコマースの大きな特徴の一つは、所在地に関係なく、世界中のどこからでもアクセスして商品やサービスを販売・購入できることです。
所在地に縛られず商品を販売できるため、小さな町のお店でも、全国や世界中の顧客に向けて商品を展開できます。
データを活かしてサービスを改善できる
eコマースでは、ユーザーの行動や購買履歴などのデータを収集して分析するケースがほとんどです。
これらのデータを解析することで、利用者のニーズや嗜好を把握し、その希望に沿った商品やサービスを提供することが容易になります。
ビジネス戦略としても見通しが立ちやすく、具体的な案を出せるため、売り上げUPの大きなサポートとなるはずです。
実店舗よりたくさんのユーザーに商品を提供できる
実店舗には、物理的な制約があるため、一度に多くの人を受け入れることが難しいこともあります。
しかし、eコマースなら、
- 買い物に時間をかけたくない人
- 土日などの混雑を避けたい人
- 自力では歩くことの難しい高齢者
- 子育て中で自宅から出るのが難しい人
- 荷物の運搬が負担になってしまう人
など、さまざまなニーズを持つユーザーに向けてサービスを提供できます。
単純に商品を売ることができるユーザーが増えるため、総合的な売り上げ向上が期待できるでしょう。
コストを削減できる
ECでは実店舗を構えることなく、オンラインでの販売が可能なため、店舗運営費や人件費を大きく削減できる点が最も大きな特徴といっても良いかもしれません。
コストを削減することによって、商品をより低価格で提供することが可能となり、競合他社との差別化も図れるようになるでしょう。
これまでに販売できなかった商品を販売できる
eコマースの登場により、物理的な商品だけでなく、音楽、eBook、ソフトウェアなどのデジタル商品も販売することが可能となりました。
従来の実体のある物だけではなく、新しいビジネスの機会が広がってきています。
また、実体のある商品でも月の定額料金で使い放題となるサブスクリプションなどの料金形態も登場しており、販売方法も多様化してきています。
24時間365日の好きなタイミングで購入できる
実店舗には営業時間がありますが、24時間365日、いつでも商品を購入できる点はECの欠かせないメリットです。
夜遅くや早朝、休日など、ユーザーのライフスタイルに合わせてショッピングを楽しむことができるため、休業日による機会損失を極限まで抑えられます。
eコマース(EC)を導入するうえでの注意点
eコマースの導入は、多くのメリットがある一方で、注意すべき点があるのも事実。
ここからは、eコマースを導入する際の注意点について詳しく解説します。
事前に注意点を把握しておくことで、大きな失敗を防げるようにしておくようにしましょう。
ユーザーが直接商品を手に取れない
オンライン上での販売では、実際に商品を手に取って確かめることができません。
これにより、商品の使用感や質感が伝わりづらくなるというデメリットがあり、商品によっては致命的な欠点となり得ます。
そのため、商品説明や画像、動画などの情報を充実させることで、ユーザーが「イメージしづらい問題」を緩和することが求められます。
成果がでるまでに時間がかかる場合がある
eコマースの導入直後は、すぐに大きな成果が出るとは限りません。
Webマーケティングの取り組みや自社ブランディングへの投資が必要となることが多く、その結果を感じるまでには時間がかかることがあります。
特にSEOなどの検索結果からの流入を求める場合は、サイトが評価されるまでに数ヶ月の期間が必要です。
自社の戦略をもとに、どのくらいの期間でECサイトを立ち上げるのかの戦略を徹底的に練るようにしましょう。
EC独自のトラブルが起きやすい
オンラインショッピングには、実店舗ではあまり見られないトラブルが発生することもあります。
例えば、直接企業と対面をする必要がないため、
- 身勝手なキャンセル
- 使用後の返品
などの理由で受取拒否・返品をされることがあります。
1度だけであれば大きな損失にはならないかも知れませんが、対策を講じないでいると、事業者側のコストや手間が増大することが考えられます。
実店舗の売り上げが下がりやすい
既に実店舗を運営している事業者がeコマースを導入すると、店舗訪問する顧客の数が減少し、実店舗の売り上げが下がるという共食い状態が発生する恐れがあります。
既存顧客が購入経路を変えたのみで、販売商品や売り上げ自体は変化は少ないかも知れませんが、ECと実店舗のバランスをとる戦略が求められます。
特にECサイト成功事例で後述するECと実店舗を共存させる対策をとることが求められます。
商品代以外に必要になる料金がある
ECサイトなどでは、実店舗では発生しないような料金が必要になるケースが多いです。
特に、ユーザーの金銭的な負担が増えるほど、購買意欲が落ちやすいため、最終的な販売価格がどうなるかは慎重に調整する必要があります。
以下は、商品代以外に必要になる料金の例です。
送料：商品を購入者のもとへ運ぶための費用。配送方法や距離、商品の重量やサイズによって変動します。
手数料：特定の決済方法を利用する際にかかる料金。例えば、代金引換やクレジットカード決済に関連する手数料など。
包装料：ギフトラッピングや特別な梱包を希望した場合の料金。
消費税：国や地域によっては表示価格に消費税が含まれていない場合があり、購入時に追加されることがあります。
関税：海外からの輸入の際に発生する税金。国によっては、一定の金額を超える輸入に関税がかかることがあります。
代引き手数料：代金引換での支払いを選択した場合に発生する手数料。
返品・交換送料：商品の返品や交換を希望した場合、一部のECサイトでは顧客が送料を負担する場合があります。
会員登録料：一部のECサイトでは、会員特典を受けるための有料登録がある場合があります。
追跡サービス料：配送の追跡サービスを利用する際の追加料金。
保険料：高額な商品や壊れやすい商品の配送時に、損害をカバーするための保険を希望する場合の料金。
サービスや商品によっては、欠かすことができない料金も含まれているかも知れません。
しかし、キャンペーンや特典などを導入して、いかにしてユーザーの負担を減らせるかが鍵となるでしょう。
国内のECサイト成功事例5選
ここまでは、メリットやデメリットなど抽象的なポイントを取り上げてきたため、実際のEC展開のイメージがわかない方もいるかも知れません。
そこでここからは、実際のECサイトの成功事例を5つ取り上げてご紹介します。
真似できるポイントを合わせて紹介していますので、導入する際の参考としてください。
①カメラのキタムラ
「カメラのキタムラ」は、国内で有名な家電の販売を手掛ける企業の一つです。
特にカメラ関連の商品を豊富に取り揃えており、その名の通りカメラ専門店としてのイメージが強いですが、近年ではECサイトの導入を成功させ、新たなビジネスの柱としています。
ECの特徴
そのカメラのキタムラのECサイトの大きな特徴の一つとして、メルマガ配信によるネットショップ限定のクーポン配布が挙げられます。
クーポンや特別なプロモーションを活用することで、消費者にECサイトへの訪問や購入の動機付けを行っています。
また、実店舗での体験や購入をECサイトへとつなげることで、双方の売上アップを図る戦略もとっており、実店舗とECをうまく共存させる戦略が、「カメラのキタムラ」の成功要因といえるでしょう。
真似できるポイント
- メルマガを活用した顧客への継続的な情報提供
新製品の情報や限定クーポンを通じて、顧客とのコミュニケーションを維持する。 - 実店舗とECサイトの連携
双方の強みを活かし、顧客がスムーズに商品やサービスを利用できる環境を作る。
②資生堂
日本を代表する化粧品メーカー「資生堂」。
日本の多くの人が知っている通り、多種多様な製品で私たちの美と健康を支えてきました。
そして、その資生堂がEC領域でも大きな成功を収めているのが「ワタシプラス」というサイトです。
ECの特徴
「ワタシプラス」の担当者は、ただ単に商品を販売するだけではなく、ユーザーが「購入の際にどんな情報に触れて、どんな期待感を抱くか」を非常に重視していると話しています。
これは、実際の売り上げだけでなく、資生堂の商品そのものがもつ「美しさ」や「満足感」を、サイト訪問の段階からユーザーに伝えるためのものです。
また、「ワタシプラス」は目的を持ってサイトを訪れたユーザーが、目的とする商品や情報に素早くたどり着けるような仕組みや導線を構築しています。
検索機能の最適化やカテゴリの明瞭化、関連商品の紹介など、サイトを通じてのユーザーエクスペリエンスが高まるような工夫が随所に見られます。
真似できるポイント
- ユーザーエクスペリエンスの最適化
ユーザーが求める情報や商品に迅速にたどり着けるようなサイト構造を持つこと。 - 期待感を刺激するコンテンツの提供
製品の特徴や使い方、関連情報など、ユーザーの購買意欲を高めるコンテンツを充実させる。 - ブランドのイメージを一貫して伝える
資生堂ならではの「美」や「品質」を、サイト全体を通じて強く伝えること。
③ユニクロ
日本を代表するファストファッションブランドといえば、「ユニクロ」の名は欠かせません。
シンプルでありながらも、機能的で高品質なアイテムは国内外の多くのファッション愛好者に支持されています。
そしてユニクロはその成功の裏に、巧妙なオムニチャネル戦略を持っています。
ECの特徴
ユニクロのECサイトは、単なる実店舗のオンライン版とは言えません。
例えば、店舗では取り扱っていない特定のサイズやカラーバリエーションを提供することで、より多くの顧客のニーズに応えるなど、実店舗とECサイトをうまく融合させることで、一貫したショッピング体験を提供しています。
さらに、ユニクロは独自のアプリを通じて顧客とのエンゲージメントを深めています。
具体的には、アプリダウンロード時やユーザーの誕生月など、特定のタイミングでの特典クーポンやセールを実施することで、ユーザーのアプリ訪問や購買を促進しています。
真似できるポイント
- オムニチャネルの活用
実店舗とオンラインの連携を強化し、顧客に一貫したショッピング体験を提供する。 - 差別化の追求
オンライン限定の商品やサービスを提供することで、顧客の選択肢を広げる。 - エンゲージメントの深化
アプリを活用し、特典やプロモーションでユーザーの関心を継続的に保つ。
④ZOZOTOWN
日本のオンラインファッション市場において、語り草となる存在が「ZOZOTOWN」です。
このECサイトは、ファッションに特化したネットモールとしてその名を馳せており、数多くのブランドや商品を一堂に揃えることで、多くのファッション愛好者の注目を集めているECサイトです。
ECの特徴
ZOZOTOWNのサイトデザインは、利用者が求める商品にできるだけ迅速にたどり着けるように工夫されています。
特に、商品ページからカートへの遷移アクションが最短となるように設計されている点は、コンバージョン率の向上に寄与しているといわれています。
またZOZOTOWNでは、驚異の90万点以上もの商品が掲載されていますが、これは消費者の様々な要求に応えられるだけではありません。
細分化されたカテゴリごとのSEO戦略が展開されることで、検索エンジンからの流入も大きく促進しています。
真似できるポイント
- ユーザビリティの向上
ユーザーが目的のアクションを迅速に行えるようなデザインの追求。 - 商品の多様性
多くの商品を取り扱うことで、多様なニーズに対応。 - SEOの活用
細分化されたカテゴリを設けることで、特定のキーワードやフレーズでの検索に強くなる。
⑤au PAYマーケット
一般的なECサイトのイメージを大きく更新している「au PAYマーケット」。
このサイトは、通信大手の「KDDI株式会社」と「auコマース＆ライフ株式会社」がタッグを組んで共同運営する、一風変わったECショッピングモールとして注目されています。
ECの特徴
伝統的なECサイトは文字や画像を中心とした情報提供が中心でしたが、au PAY マーケットはここを一新。
「ライブTV」というライブコマースサービスは、商品をリアルタイムで配信し、販売活動を行う新しい形態のECとして注目されており、サービスは商品の魅力や特徴をより直感的、そしてダイレクトに消費者へと伝えることができるようにしています。
さらに、au PAY マーケットでは、顧客セグメント機能を駆使して、自社の運営状態を常にリアルタイムで把握。
これにより、売り上げの動向や消費者の嗜好に合わせて、迅速な対策やサービス改善が行えるという強みがあります。
真似できるポイント
- リアルタイム性の追求
商品の情報をリアルタイムで伝えることで、消費者の興味や購買意欲を即座に引き出す。 - 顧客データの活用
セグメント機能を用いて顧客の動向や嗜好を把握し、サービスの向上や売上アップ策を導入。 - 多角的な情報伝達
文字や画像だけでなく、動画やライブ配信など、多様な手法で商品の魅力を伝える。
Eコマース(EC)の将来性
日本国内のeコマース市場は、絶え間ない進化と拡大を続けており、その将来性は極めて高いといえます。
経済産業省の最新調査によれば、我が国のEC市場の規模は、ここ数年で着実に右肩上がりの成長を遂げています。
具体的な数字として、国内の2021年のBtoC-EC物販分野の市場規模は「13兆2,865億円」となっています。
これは、前年の2020年の「12兆2,333億円」から、8.61%という伸長率で増加していることを示しており、eコマースは現代のビジネスにおいて必須の取り組みといえるでしょう。
確かに、このようなデジタルシフトの波が押し寄せる中でも、実店舗が完全に消え去るということは考えにくいです。
しかし、その役割や機能は時代とともに変化していく必要があります。
例えば、店舗が体験やブランドの価値を伝える場にするなど、新しい価値を提供する方向にシフトしていくことが期待されます。
企業にとっては、この変化を捉え、柔軟に対応することが成功の鍵となります。
まとめ
eコマース（EC）は、オンライン上での商品やサービスの購入・販売を指す業界であり、その市場規模は年々拡大を続けているため、現代のビジネスにおいてECの導入は欠かせません。さらに、ECサイトを手軽に制作できる技術や環境が進化・整備されているため、独自のオンラインストアの構築が容易になっています。EC導入の経験がない企業でも、制作代理店などを活用することで、効果的な広告配信も実現可能となり、ECビジネスの成功を加速させる要素が充実しています。ぜひ自社だけのECを導入して売り上げの拡大を図ってみてはいかがでしょうか。
この記事の監修者
日本大学法学部卒業、広告代理店で12年間働いている間、SEOと出会い、SEO草創期からSEO研究を始める。SEOを独学で研究し100以上のサイトで実験と検証を繰り返しました。そのノウハウを元に起業し現在、11期目。営業、SEOコンサル、WEB解析（Googleアナリティクス個人認定資格GAIQ保持）コーディング、サイト制作となんでもこなす。会社としては今まで2000以上のサイトのSEO対策を手掛けてきました。
