SEO対策と同時にWEB広告を施策として進めたいと思ったとき、さまざまな種類がありどれが自社にあっているか迷ってしまうこともあるのではないでしょうか。

そこで、今回は広告費用を中心に、SEO対策と同時に行う場合の各WEB広告媒体のメリットとデメリットについて解説します。

WEB広告とは

WEB広告とは、インターネットで掲載される広告の総称です。主にバナー広告などのディスプレイ広告を指しますが、リスティング広告もWEB広告の一種です。

WEBサイトを閲覧していれば、サイドバーやコンテンツ内に広告が表示されます。また、検索エンジンを利用すれば、その検索結果の画面にも広告が表示されます。

こういったインターネットで表示される広告をまとめてWEB広告と呼んでいます。具体的には、下記のようなものがあります。

広告媒体に応じて費用の相場や運用方法などが大きく異なりますが、まずはWEB広告全般についての強みや弱みから解説します。

WEB広告の強み5点

WEB広告には、オフライン広告とは違ったさまざまな強みがあります。ここでは次の5つの点に絞ってお伝えします。

どれもオフライン広告とは異なる独自の強みです。

小予算で始められる

WEB広告は小予算で始めることができます。多くのWEB広告では、予算に応じた広告配信ができるからです。

例えば、月額10万円以内で広告を運用したいのであれば、最初にその金額を設定しておけば予算オーバーすることはありません。

結果がすぐに判明

WEB広告は、広告出稿後、非常に短い期間で結果を確認できます。例えば、リスティング広告なら、多くの場合翌日にはその配信結果を確認することができます。

1日に広告がどれだけクリックされたのか、かかった費用はいくらなのかなど、詳細情報をほぼリアルタイムで確認できるのはWEB広告の大きな強みです。

ターゲティングができる

WEB広告では、ターゲティングを細かく設定することができます。例えば、年齢・性別・居住地などを基準に、狙ったターゲットを絞り込みます。リターゲティング広告やパーソナライズド広告などのWEB広告もあります。

このような細かい設定ができるのは、WEB広告ならではの特徴です。また、ターゲットを絞り込むことで、無駄な広告費が発生しにくいです。

正確な結果を測定できる

広告効果を向上させるためには、結果の正確な測定が欠かせません。

例えば、1件あたりのコンバージョン費用や1日あたりの広告費が不正確だと、場当たり的な広告配信をしてしまいます。

しかし、WEB広告ならGoogleAnalytics（アナリティクス）のような分析ツールを利用することで、WEB担当者が知りたい情報をほぼ正確に知ることができます。

リーチできる範囲が広い

WEB広告を利用すれば、どこに会社があっても日本中に広告を出すことができます。越境ECに取り組んでいる企業なら、世界中に広告配信をすることも可能です。

このように、インターネットに接続できる人を対象に地域を問わずリーチできるのも1つの強みです。

WEB広告の3つの弱点

WEB広告には強みだけではなく、弱みもあります。例えば下記のような弱点が挙げられます。

1つずつ解説します。

非インターネットユーザーにリーチできない

WEB広告はインターネットを利用していないユーザーにはリーチできません。

例えば、自社がシニア層をターゲットにしている商品を販売したいと思っても、この年代で利用している割合はそこまで多くないため、他の広告媒体を使った方が良い可能性があります。オフラインでの顕在顧客や潜在顧客にリーチすることはできません。

ユーザーから嫌われる

ユーザーから嫌われるケースの1つはしつこいリマーケティング広告です。リマーケティング広告とは、一度、自社の広告をクリックしたユーザーに対して一定期間同じ広告を表示させるものです。

リマーケティング広告が購買に結びつくこともありますが、頻繁にユーザーに対して表示されて嫌がられてしまうと逆に反発を買うこともあります。

また、しつこい動画広告も嫌われやすい広告の1つです。あまりにも売り込みが強い動画広告はユーザーからの反発を買い、企業イメージをダウンさせる可能性があるので気を付けてください。

不正クリックのリスク

不正クリックについては、一部の悪質なインターネットユーザーによって行われますが、こういった不正行為に対しては、広告プラットフォーム側も対策をおこなっています。

怪しいクリックを見つけたらすぐに対策を講じましょう。

参考：無効なクリック: 定義-Google広告ヘルプ

WEB広告の市場成長と将来の展望

オフライン広告には、チラシやDM、新聞広告などがあります。しかし、個人情報の規制が厳しくなったことや新聞購読者の減少などによって、その市場は縮小傾向です。

一方、WEB広告は、拡大成長を続けています。事実、電通の2021年日本の広告調査では、WEB広告がマスコミ四媒体広告費を上回ったと報告されています。

参考：2021年 日本の広告費

このようにWEB広告が成長する理由には次のものがあります。

媒体数の増加

オフライン広告は、新聞広告やDMなど媒体の種類はそれほど多くありません。今後も、種類が大幅に増えることは期待できないです。

一方、WEB広告はメール広告、検索連動型広告、ディスプレイ広告など次々と新しい媒体が生まれています。この先もIT技術の進歩に伴い、さまざまな広告が増えていくことが予想されます。

小規模事業者が利用しやすい

オフライン広告と比較して、WEB広告は小規模事業者も利用しやすいという面があります。

例えば、新聞広告を出すには、広告出稿料・印刷代・デザイン代など一度に多くの費用がかかります。そのため小規模事業者にとってはハードルが高く、万が一広告が失敗すればそのリスクが大きいのです。

一方、WEB広告であれば、小予算からリスクなく始めることができます。こういった手軽さがWEB広告の成長に拍車をかけています。

WEB広告の種類別費用メリットデメリット

WEB広告にはさまざまな種類があります。効果を出すためには、広告の目的や商品・サービスの特性に応じて適切な媒体を選ぶことです。

ここでは11種類の広告の特徴と、メリット・デメリットなどについてお伝えします。

リスティング広告

リスティング広告とは、ユーザーがGoogleやYahoo!などの検索エンジンを使った際、その検索結果に表示される広告のことです。

例えば上記のように「東京　SEO」で検索した場合に、「広告」枠で出てくるURLのタイトルのテキスト広告がリスティング広告です。

費用は、広告がクリックされたときに発生します。また、相場価格については一概に決まっておらず、キーワードの種類によって大きく異なります。

つまり、競合が少ないキーワードなら1クリックあたり数十円程度ですが、競合が多いのなら数百円からときには1,000円以上かかることがあります。

仮に1クリック10円の広告だと、1ヶ月1,000回クリックされても費用は10,000円です。これが1クリック1,000円になれば、費用は1,000,000円です。

このように競合状況によって、相場価格に大きな開きがあります。また、実際にどの程度の費用がかかるのかは、広告の管理画面などで予想することができます。

アフィリエイト広告

アフィリエイト広告とは、成果報酬型の広告です。代理店に近い販売方式で、アフィリエイターと呼ばれる人が自分のブログやメールマガジン、SNSなどを通じて、自社の商品・サービスを代理販売してくれます。

販売者とアフィリエイターは多くの場合、ASP(アフィリエイト・サービス・プロバイダ)という仲介サイトを通して代理販売契約を結びます。

メリットとしては、成果報酬型なので、広告費は商品が売れた分だけ支払えばよいことです。つまり、リスクを最小限に抑えられます。

また、デメリットとしては、広告配信先を選択できないことです。どのようなアフィリエイターが代理販売していくのか分からないため、自社のイメージにそぐわないWEBサイトで広告されることもあります。その場合、自社のイメージダウンにつながります。

アドネットワーク広告

アドネットワーク広告は、複数の媒体にまとめて広告を出すことができます。インターネットには、ニュースサイトやブログ、SNSなどさまざまなWEBサイトがあります。

こういったWEBサイトに、まとめて広告配信をすることができます。

メリットとしては、広告単価がリスティング広告などと比較して安い場合が多いことです。広告が表示されるWEBサイトによって異なりますが、1クリックあたり0.5～0.6円くらいから配信が可能です。

SNS広告

SNS広告とは、TwitterやFacebookなどのSNSに配信する広告のことです。SNSには通常、ユーザーのさまざまな個人情報が格納されています。

そういったデータをもとに、ターゲットを絞り効率的に広告を配信することができます。

メリットとしては、SNSが蓄積したデータを利用し、容易にターゲティングができることです。結果として無駄になる広告費を減らすことができます。

また、SNSの媒体次第ですが、リスティング広告などと比較してクリック単価が安くなる傾向があります。

動画広告

動画広告とは、YouTubeやTikTokなどの動画配信サイトで表示される広告です。広告を動画で配信できるため、視覚や聴覚に訴求できます。

メリットとしては、動きのある広告を表示させることができることです。コスメなどなら視覚的に使用イメージを伝えられます。

デメリットとしては、静止画などと比較して広告作成に手間がかかることです。広告費については幅が大きいです。

動画配信サイトのトップ画面に広告を出すのなら、数百万円近くかかる場合もあります。一方、例えばTikTokプロモートなどの動画広告なら1クリック数円から数十円程度で出稿が可能です。

また、動画広告の場合、広告出稿料よりも動画制作費に費用がかかる場合が多いです。1分程度の動画広告を外注して制作する場合、数十万円程度かかります。

メール広告

メール広告とは、電子メールで送信される広告のことです。

種別としてはテキスト広告とHTML広告があります。テキスト広告は文字のみで商品の案内をするものです。一方、HTMLメールは、テキストだけでなく画像なども表示させることができるため、視覚的な情報も伝えることができます。

メリットとしては、ターゲットを絞りやすい点です。デメリットとしては、繰り返し同じメールマガジンに対して広告を配信していると、次第に反応率が低下していくことです。

広告費としては、配信部数に応じて決まります。多くの場合、1リスト1円くらいの相場になります。例えば、10万リストにメール広告を出すのであれば、約10万円が広告費としてかかります。

また、メール内のどこで広告するのかということによっても費用は異なります。

例えば、独占広告と呼ばれる全文が広告になる場合は単価が高いです。一方、フッター広告というメールマガジンの下部のみで広告する場合は、単価が低いです。

純広告

純広告とはWEBサイト内で決められた広告枠を一定期間購入し、その期間中、広告が表示されるものです。観光サイトや新聞社など、古くからあるメディアで純広告が提供されることが多いです。

メリットとしては、最初に契約してしまえば、その後、運用の手間がかからないことです。デメリットとしては、広告効果が低くても、契約期間中は途中解約ができないことです。

広告費用は、WEBメディアのオーナーが独断で価格を決めていることが大半です。そのため、WEB担当者が特定のメディアに広告を出したいのであれば、そのオーナーが決めた価格に基本的には従う必要があります。

WEB広告の費用形態

ここでは、さまざまなWEB広告の費用形態について整理します。

インプレッション課金型

インプレッション課金型は、広告の表示回数に連動して料金が決まります。ユーザーがインターネットを利用している際、インターネットブラウザで1回表示されれば、何円という形で決まります。

動画広告やディスプレイ広告などで採用されることが多い料金形態です。

インプレッション保証型

インプレッション保証型は、広告主が事前に表示させたい回数を設定し、それを達成するまで広告が掲載され続けるというものです。認知拡大を狙った広告媒体で採用されることが多いです。

クリック課金型

クリック課金型は、ユーザーが自社の広告をみて、実際にクリックした際に課金が発生する仕組みです。表示回数には連動していないため、クリックされない限りは料金がかかりません。

リスティング広告など、コンバージョンを目的としたWEB広告で採用されることが多い料金形態です。

エンゲージメント課金型

主にSNSや動画広告に採用されている課金方式です。

ユーザーが「いいね」などの行動を起こしたときに課金されます。フォロワーを増やしたいなどの目的がある広告媒体に採用されることが多い料金形態です。

動画視聴型

動画視聴型は、動画広告の再生回数に応じて課金が発生します。通常は、最低視聴時間が決まっており、それ以上動画が再生されれば1回分の課金がされます。TikTokやYouTubeなどが該当します。

成果報酬型

成果報酬型は、アフィリエイト広告に採用される費用形態です。ユーザーが商品を購入したときに課金されます。

成果報酬型なので単価が決まっているわけではありません。広告主が販売額の何パーセントを支払うということを事前に決めておく必要があります。

掲載期間保証型

広告掲載期間に応じて費用を支払うものです。純広告などで採用される料金形態です。

例えば、4月から1年間、特定のWEBサイトでバナー広告を掲載する代わりに決まった金額を支払います。

配信課金型

主にはメール広告で採用される料金形態です。メールマガジンは発行部数が決まっています。そのため、その部数に応じて支払う金額が決まります。

WEB広告の3つのターゲット層

WEB広告を配信する際、自社がどの層をターゲットにするのかが大切です。狙うターゲットと選定する広告媒体がマッチすれば適切な効果を得られますが、ズレが生じると費用対効果が悪くなります。

3つのターゲット層（潜在層・準潜在層・顕在層）

ターゲット層をどのように分類するかはケースバイケースですが、ここでは次の3つに分けて考えます。

顕在客はもっとも購入に結びつきやすいです。ただ、人数自体は一番少ないです。一方、潜在客は購入に結びつくかは未知数ですが、人数は顕在客より多いです。

各層ごとにアプローチを変える

どの層をターゲットにするかによって、使う広告媒体や広告方法が異なります。

例えば、自社が今すぐ商品を購入したいと思っている顕在客をターゲットにするのなら、リスティング広告などが有力候補の1つです。

一方、目的が商品の認知を広げたいということなら、SNS広告や動画広告を使うことが考えられます。

自社の狙った層と広告の整合性を高めるようにしてください。

WEB広告におけるBtoB・BtoCの違い

WEB広告では、企業相手に広告を配信するのか、個人を相手に広告するのかでアプローチを変えていきます。

企業を対象にする場合をBtoBといいます。企業に対して商品やサービスを提供します。一方、個人に対して商品を販売するのならBtoCといいます。

このBtoBとBtoCでは、広告の仕方も変わります。

BtoBでは、決裁権を持っている人とWEB広告を見ている人が異なる場合もあるため、資料請求などを訴求することが多いです。そして後日、電話などでフォローアップして購入につなげていきます。

一方、BtoCの場合は、BtoBと比較して見込み客の数が多く、そこまで商品価格も大きくならないことが多いので、広告から直接、商品やサービスを販売することが多いです。

Web広告の運用代行を依頼する場合

WEB広告の運用は外部委託することもできます。そこでここでは、WEB広告の運用代行にかかる費用やメリット・デメリットについてお伝えします。

依頼するのはどのようなケースか

運用代行を依頼するのは、自社に広告運用ができる人材がいない場合です。広告運用には、それなりにスキルが必要なため、そういった人材が不在の場合、外部に委託するのが妥当です。

運用代行の費用相場

WEB広告の運用代行を依頼した場合、主な費用としては次の3つが必要です。

初期費用は契約時に必要なものです。広告費は、実際にかかった実費に該当します。運用費は、広告運用を代行する際にかかるものです。

運用代行のメリット

広告運用を代行してもらうメリットは、運用に伴う手間や時間がかからないことです。

WEB広告を運用するには、多くの時間と労力がかかります。新しいテクノロジーも随時リリースされるため、その都度新しいスキルを学ぶ必要もあります。代行依頼すれば、そういった時間を割く必要がありません。

また、広告代理店など、豊富なノウハウがある会社に頼めば、費用対効果の最適化をしてもらえweb集客に成功します。

運用代行のデメリット

WEB広告の運用代行を依頼するデメリットは間接費（手数料）がかかることです。初期費用と運用代行費は、広告を使用する限りかかり続けます。

こういった間接費（手数料）によっては、費用対効果が合わなくなることもあるので注意してください。

Web広告の費用に関するよくある質問

ここからはWEB広告を利用する際に、よくある質問をご紹介します。

Q.WEB広告はどれくらいの予算を見積もれば良いですか？

どの広告を利用するのかによって、一概には言えません。ただ、この記事でお伝えしたとおり、小予算で始めることができます。

最初はリスクの少ない金額からはじめて、運用に慣れてきたら段階を追って予算を上げるようにしてください。月額10万円程度の予算で始めることをお勧めします。

Q.WEB広告を自社の人材で運用するのは難しいですか？

ある程度、WEBに詳しい人材がいれば自社で運用可能です。

ただ、WEB広告の種類によって必要になるスキルは異なるため、すべての広告媒体に対して自社の人材だけで対応するのは困難です。そのため、利用する広告媒体が増えてきたら早めに運用代行に依頼してノウハウを吸収してから自社運用を開始すると良いです。

まとめ

 

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この記事の監修者

アドマノ株式会社　代表取締役　天野　剛志

日本大学法学部卒業、広告代理店で12年間働いている間、SEOと出会い、SEO草創期からSEO研究を始める。SEOを独学で研究し100以上のサイトで実験と検証を繰り返しました。そのノウハウを元に起業し現在、11期目。営業、SEOコンサル、WEB解析（Googleアナリティクス個人認定資格GAIQ保持）コーディング、サイト制作となんでもこなす。会社としては今まで2000以上のサイトのSEO対策を手掛けてきました。