昨今では、採用市場が賑わいをみせています。この背景としては、働く女性や高齢者が増加していることで、国内の人口減少やコロナ禍の影響をカバーしている格好となっています。

その一方で、企業が適切な人材を獲得するためには、採用サイトによるブランディング、求人情報の拡散といった採用活動が不可欠です。つまり、企業としての発展を目指すうえでは、採用サイトの制作や採用マーケティングに取り組むことが重要ということです。

採用市場の動向について解説します。採用活動の強化を検討している方は、採用戦略を練るうえで本記事を参考にしてください。

近年の採用市場の動向

近年の採用市場では、人口が減少しているものの、高齢者や女性の労働者が増加していることで全体として拡大する傾向がみられます。また、求人サイトの動向をみると、従来の求人広告メディアやエージェントサービスと比較すると、求人検索エンジンのサービスの利用者が増加しています。そして、労働界の2040年問題や働き方改革の動きもあって、企業としては、中長期的な採用戦略を見直す必要性に迫られています。

高齢者や女性の労働者が増え、採用市場が活性化している

厚生労働省の雇用動向調査をみると、労働者数が増加傾向にあり、採用市場が活性化していることがわかります。

国内では人口が減少しているにもかかわらず、コロナ禍で落ち込みがみられたものの、マクロ的には労働者数が増加しています。この理由として、三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社のレポートでは、女性と65歳以上の高齢者の労働者が増えているためと分析しています。

また、ここ数年の転職者の動きを産業別にみても、求人市場のニーズが伸びていることがわかります。下記は、なかでも労働人口が多い産業ですが、いずれの産業においても転職者の動きが拡大傾向にあることがうかがえます。

求人メディアのアクセス数ベースでは、求人検索エンジンが上位へ

主要の求人サイトの月間アクセス数（セッション数）をみてみると、2025年1月時点においては、次のようになっています。

セッション数のトップがindeed（インディード）、2位がdoda（デューダ）、3位が求人ボックスと続きました。このうち、indeedと求人ボックスは、求人検索エンジンのサービスです。このことからは、求人検索エンジンが従来の求人情報サイトよりも利用されやすい傾向がみられ、採用市場も多様化が進んでいるとうかがえます。

こうしたなか、国内の業界最大手の株式会社リクルートホールディングスは、グループ傘下の求人サイトなどのサービス体制を再編することを2024年9月に発表しています。具体的には、同社が提供するHRテクノロジー部門（indeedの運営など）にリクナビやタウンワークといった求人サイトの運営を2025年4月に統合するとのことです。この事業再編によって、人材サービスの新しい価値を創造するとしています。

2040年問題で働き方改革の動きも

2040年問題などを受けて、厚生労働省では、働き方改革を推進しています。2040年問題とは、2040年ごろには国内の労働力不足が顕著になり、労働者の確保が困難になると厚生労働省が警鐘を鳴らしている問題のことです。同省によると、国内の人口減少が減少するなか、2040年には20〜64歳の労働人口が全人口の半分を占めるようになると予測されています。

また、育児や介護の両立といった働き手の生活環境にあわせて、厚生労働省は働き方改革を提唱しています。具体的には、法的な整備とともに、産業界などと議論し、働き方改革実行計画を進めています。

求職者別の求人サイト

求人サイトでは、求職者の属性に合わせて、それぞれに特化した求人情報を提供しています。たとえば、中途採用に特化した求人情報を提供するサイト、新卒採用に特化したサイトと、その種類はさまざまです。そこで本項目では、下記の通り、求職者の属性を切り口にして採用市場を分析してみます。

• 中途（転職）採用市場
• 新卒採用市場
• アルバイト採用市場
• 派遣採用市場

※本項目で掲載する公開求人数は、原則的には2025年3月4日現在のもの

中途（転職）採用市場

中途採用とは、すでに就業の経験を持つ求職者を採用することで、転職者の採用とも表現されます。一般的には、業務経験を持つ人材ですので、即戦力を期待して採用します。ただし、求職者が第二新卒のように業務経験の年数が浅い人材の場合は、育成を兼ねて採用することもあります。このように、転職に関連する求人情報を発信するメディアには次のようなものが存在します。

転職向け求人サイトに掲載される求人数をみると、リクナビNEXTが頭ひとつ抜けて100万件で1位、dodaが24万件で2位、ビズリーチが14万件で3位でした。リクナビNEXTの強みとしては、1,000万人以上の会員がいて、幅広い年齢層に対応できる点が挙げられます。一方、ビズリーチでは、ハイクラス転職サイトを謳っており、会員の質の高さを強みとしています。そのため、即戦力の人材を探すうえでは適切といえます。このほか、求職者と採用側の企業の間に入って、双方をサポートする転職エージェントに特化したものとして、次のようなサービスがあります。

新卒採用市場

一般的な新卒採用とは、大学や大学院を卒業し、これから新社会人となる人材を採用する活動を指します。採用対象がこれまで学生だっただけに、即戦力というよりも、自社の社員として育成していくことになります。そして、新卒採用向けの求人サイトには、次のようなものがあります。

2026年卒業予定の新卒採用サイトには、マイナビ新卒2026やリクナビ新卒2026が挙げられます。マイナビ新卒は、新卒サイトとしてもっとも利用されている求人サイトとなっています。新卒者の募集をかけるなら、この2つのサイトにエントリーしてください。また、中途採用と同じく、新卒をターゲットとしたエージェントサービスも存在します。

アルバイト採用市場

企業は、社員のほかにもアルバイトやパートを募集することがあります。そして、アルバイトやパートの募集に特化した求人サイトには、次のようなメディアが存在します。

※本項目の公開求人数は、HRogのレポートを参照したもので、2025年2月時点のもの

掲載する求人数ベースでは、バイトルが59万件で1位、マイナビバイトが51万件で2位、イーアイデムが28万件で3位と続いています。これは、アルバイト求人メディアの全体にいえる特徴ですが、若年層の利用者が多いことが挙げられます。そのため、こうした層にアプローチしたいときには、アルバイト向けの求人メディアの活用を検討してください。

派遣採用市場

企業にとって、社員の育成にかかるコストが経営上の重荷になるケースがあります。そこで、一定のスキルや経験を持つ派遣社員を採用することがあります。そんな派遣社員の採用メディアには、次のようなものがあります。

求人の掲載数ベースでは、はたらこねっとが25万件でトップ、リクナビ派遣が20万件で2位、スタッフサービスが16万件で3位となっています。派遣向け求人サイトには、業務遂行に必要な一定のスキルを持つ人が登録する傾向がみられます。ただし、単純作業のように業務によっては、未経験から仕事に取り組む意向を持つ人もいます。

業種別の求人サイト

採用市場では、業種や職種に特化した求人サイトのサービスが存在します。そして、こうしたサイトには、それぞれの業界で活躍した実績を持つ求職者が集う傾向がみられます。特定の業種や職種に絞って採用活動をしたいケースに役立ちます。また、全体的には、入職者や離職者が多い産業の求人サイトほど、その掲載件数が多い傾向がみられます。

※本項目で掲載する公開求人数は、原則的には2025年3月9日現在のもの

金融業特化の求人サイトの一例

2024年3月に日本銀行がマイナス金利を解除したのちに、金利の引き上げを続けていることから、各種の金融機関が収益の増加を見込めることから事業に対する投資を進める事業者も散見されます。こうしたことから、採用活動が強化されているケースも見受けられます。そんななか、金融業界に特化した求人サイトとしては、次のようなものがあります。

医療福祉に特化した求人サイトの一例

国内における少子高齢化の影響で労働人口が減少することが見込まれることから、各事業者では人手不足に陥ると懸念されています。とくに、国民の健康を支える医療機関で人手不足が起こると深刻な問題に発展します。また、今後は高齢者が増えていくことから、病院にかかる患者や介護を求める利用者が増加します。そのため、医療機関や福祉関連の事業者は、採用活動を強化するタイミングに迫られています。そして、医療福祉に特化した求人サイトとしては、次のようなものがあります。

情報通信業に特化した求人サイトの一例

昨今では、WEBを中心としたデジタルサービスが一般生活者の日常生活に溶け込んでいます。その一方で、AIに代表されるように、IT技術が目まぐるしく進歩しています。このような環境下では、常に新たな感性が求められることから、IT事業者としては若年層の確保が急務です。こうした課題解決の一助になるのが、下記のような情報通信業に特化した求人サイトです。

建設不動産に特化した求人サイトの一例

建設業界では、従事者の高齢化が進んでいて、次世代への技術の継承が大きな課題となっています。また、不動産業界においても、長時間労働などの理由で離職者が多く、人材確保が急務となっています。このような建設不動産業界に特化した求人サイトとしては、次のようなメディアが存在します。

外食産業や宿泊業に特化した求人サイトの一例

外食産業は、店舗型で来客者に料理などを提供するサービスという性質上、従業員の休日を確保しにくいといった課題があります。また、とくに一般のスタッフにおいては、特別な専門知識がなくとも業務につけるため、低賃金になりがちです。こうした労働環境が理由となって、外食産業では、慢性的な人手不足に陥っています。そんな外食産業の採用活動を支えるサービスとしては、次のようなメディアが挙げられます。

宿泊業においても、従事者の離職率が高い傾向がみられます。さらに、インバウンドの影響でホテルや旅館のニーズが高まっていることも、人手不足に拍車をかける要因となっています。宿泊業の求人メディアには、次のようなものがあります。

製造業に特化した求人サイトの一例

製造業では、3K（きつい、汚い、危険）のイメージが根強くついていることから、若年層の人材獲得に苦戦する傾向がみられます。そのため、人材不足に陥りがちです。こうした状況を打開するためにも、次のように製造業に就職することを希望している求職者が集まる求人サイトを利用してください。

運輸業に特化した求人サイトの一例

運輸業は、平均賃金の低さや労働時間の長い傾向がみられ、人材が集まりにくい状況が続いています。また、自動車を運転する業務という性質上、女性が集まりにくいことも、このことに拍車をかけています。そんな運輸業向けの求人サイトとしては、次のようなものがあります。

よくある質問（Q＆A）

採用市場に関する、よくある質問をまとめています。
 

まとめ

近年の採用市場は、働く女性や高齢者の増加によって活性化しています。とくに、求人検索サービスの利用者が増えています。その一方で、求人情報サイトでは、求職者の属性や企業の採用形態に特化したサービスが展開し差別化を図っています。そのため、求人を出す企業としては、自社の採用戦略に基づいて、どの求人情報サイトに出稿すべきかを検討する必要があります。採用活動の強化を検討している方は、本記事を参考にしてください。

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