中小企業のSEO対策とは?様々な企業サイトのSEO対策について解説
営利を追求する企業にとって、商品やサービスを提供するために集客が重要です。集客のための手段としては、広告宣伝をはじめとする、さまざまなプロモーション活動があります。
そんななかでも、現代の社会ではWEBを活用したプロモーション活動が不可欠です。とりわけ、SEO(Search Engine Optimization) 対策による集客は、コストパフォーマンス面で高い効果を期待できます。
中小企業におけるSEO対策とは
中小企業は、商品やサービスの売上を伸ばすために集客することが求められます。その手段の1つとして、SEO(Search Engine Optimization)対策があります。
SEO対策の効果としては、企業サイトや商品サイトに対して施策を講じることで、サイトの露出機会が増してアクセス数が伸びるといったことが挙げられます。
そもそもSEO対策とは
そもそもSEO対策とは、検索エンジンの検索結果に自社サイトを上位表示させる施策のことです。具体的には、検索エンジンとしてもっとも普及している、Google検索エンジンをターゲットに施策を展開します。SEOの詳細に関しては、別記事「SEOとは」で紹介していますので参考にしてください。
中小企業がSEO対策するべき理由
中小企業がSEO対策することで、自社サイトのアクセス数を伸ばすことが可能です。そして、一般的には企業がWEBサイトを運営する目的は利益の追求にあります。企業がWEBサイトを運営する、具体的な利点として下記のようなものが挙げられます。
- 自社商品やサービスの認知向上
- 自社サイトの広告収入
- 自社商品やサービスの販売
- 自社のブランディング
自社商品やサービスの認知向上
商品やサービスのブランドサイトを構築すると、商品の詳細情報を検索ユーザーに認知させられます。
さらに、SEO施策を展開することで商品サイトのアクセスが増え、より多くの人に商品の詳細情報が伝わっていきます。商品の認知が広まると、見込み顧客が増えますので、商品売上の底上げにつながります。
自社サイトの広告収入
オウンドメディアを運用する場合は、サイト内に広告枠を設置することで、アクセス数に応じて広告収入を得られます。
そもそもオウンドメディアとは、狭義の意味では、特定のテーマを決めて情報を発信するメディアを指します。テーマによっては大きなアクセス数の獲得が見込め、SEOやWEB広告ビジネスと親和性が高い点が特徴です。
自社商品やサービスの販売
決済機能を有したEC(Electronic Commerce)サイトを用意すると、オンライン上のショップとして運用できます。そのため、自社商品やサービスの経路拡大につながります。
例えば、自社が流通業を手掛けているとします。その場合は、商品販売する場として、実店舗とECサイトの2つの経路を確保できることになります。一方で、商品を製造販売するメーカーだったとします。この場合は、一般流通に加えて、オンライン上で自社商品を売ることが可能となります。
いずれのケースにしても、SEO施策を進めることで、ECサイトに対する流入が増えます。そして、商品と見込み顧客が接触する機会の創出につながります。
自社のブランディング
中小企業がWEBサイトを運用することで、自社や自社商品の認知拡大につながります。さらに、ブランディング施策の一環として役立ちます。WEBサイトを活用したブランディング施策に関しては、下記記事で詳しく紹介しています。
>>オウンドメディアでブランディングを成功させるポイントや手順を解説
中小企業が運用するWEBサイトの種類
WEBサイトは、運用目的や特徴に応じて、さまざまな種類に分類されます。そのなかでも、企業が運用するWEBサイトとして、代表的な種類は下記のようなものです。
- 企業サイト
- 商品サイト
- オウンドメディア
- ECサイト
- ポータルサイト(総合型/検索型)
- SNS(Social networking service)
このうち、ポータルサイトやSNSといった大規模サイトを運用するためには、大きな予算が必要です。そのため、現実的に運用できる企業は一部の大企業に限られます。そして、中小企業でも扱いやすい次の3種類のメディアには、それぞれに効果的なSEO施策があります。
- 中小企業サイトのSEO施策
- 商品サイトのSEO施策
- オウンドメディアのSEO施策
中小企業サイトのSEO施策
中小企業サイトとは、企業の基本情報を紹介するための公式WEBサイトのことで、コーポレートサイトとも呼ばれます。企業サイトは、一般的に次のようなサイト構成になります。
-トップページ
–商品/サービス紹介ページ
–プレスリリース/お知らせページ
–会社概要ページ
–採用情報ページ
–お問い合わせページ
企業サイトでSEO施策する際は、下記のようなテクニックがあります。
- 経営陣のプロフィール掲載
- Googleビジネスプロフィールの登録
- 商品サイトとの相互リンク
- 関連企業との相互リンク
- 取材対応と被リンク獲得の交渉
商品サイトのSEO施策
商品やサービスサイトとは、自社商品の詳しい情報を掲載するためのWEBサイトのことで、別名でブランドサイトとも呼ばれています。
主に、主力商品やサービスをピックアップしてサイトが構築されます。商品サイトの役割として、商品イメージの向上が挙げられますので、商品カラーに適したサイトデザインが採用される傾向にあります。
商品サイトは、主に下記のような要素から構成されます。
-トップページ
–商品/サービス紹介ページ
–キャンペーンページ
–コラム記事ページ
商品サイトでSEO施策する場合は、次のような手法がとられます。
- 業界知識を活かしたコラム記事の作成
- SNS連動型のキャンペーン企画
- 姉妹商品サイトとの相互リンク
- 関連企業との相互リンク
- 取材対応と被リンク獲得の交渉
オウンドメディアのSEO施策
オウンドメディアとは、広義の意味では「企業が保有しているメディア」のことです。しかし、狭義の意味では「企業サイトと別個の情報サイト」を指すこともあります。
そして、後者の場合は、特定のテーマを扱う情報サイトを意味します。この場合は、どのようなテーマを扱うのかによって、サイト構成が大きく変化します。そのため、テーマや読者ターゲットを精査したうえで、サイト訪問者にとって需要があるキーワードをピックアップして、サイト構成を組む必要があります。
情報サイトのターゲット選定やキーワード設定に関しては、下記リンク先の記事で詳しく紹介していますので参考にしてください。
>>オウンドメディアのライティングの具体的な手順は?執筆のポイントも紹介
オウンドメディアでSEO対策するときは、下記のようなポイントがあります。
- 検索意図の追求と記事化
- 関連する情報の網羅性
- 取材の申し込みと記事化
- 商品紹介記事に対する被リンク獲得の交渉
中小企業におけるSEO施策の流れ
中小企業が運営するサイトにはさまざまなタイプがあります。とりわけ、企業サイトでSEO対策するときの大まかな流れは下記のとおりです。
- 企業サイトに対してキーワード設定する
- 企業の情報ページを作成する
- ページの情報を修正する
- Googleビジネスプロフィールに事務所の情報を登録する
1.企業サイトに対してキーワード設定する
まずは、企業サイトのキーワードを決めます。検索ユーザーが「どのような意図で、どのようなキーワードで検索するか」を想像して、自社に関連性が高いキーワードを設定してください。例えば、自社が即席麺を製造販売を手掛ける食品メーカーだったとします。その場合は、下記のようなキーワードが候補に挙がります。
- カップラーメン
- インスタントラーメン
- (※商品やブランド名)
そして、決まったキーワードを基にサイト構成をイメージします。企業サイトの場合は、一般的に下記のようなサイト構成になります。
-トップページ
–商品/サービス紹介ページ
–プレスリリース/お知らせページ
–会社概要ページ
–採用情報ページ
–お問い合わせページ
なお、まだ企業サイトを立ち上げていない場合は、下記リンク先の記事を参考にして、サイト構築作業を進めてください。
>>ホームページの作り方とは?初心者でも分かりやすいように徹底解説
2.企業の情報ページを作成する
設定したキーワードとサイト構成を基に、ページを作成していきます。企業サイトとしては、正しい情報を掲載することが大切です。そのため、ページ作成時は徹底的に見直し作業をしてください。具体的には、校正の専門家にページチェックを依頼するか、社内の複数人でページをチェックする体制を整えると万全です。
誤った情報を掲載すると、SEO面でマイナスになるばかりか、企業としての信用に関わる問題に発展する可能性がありますので注意してください。
3.ページの情報を修正する
一通りサイトができ上がったら、サイトの運用フェーズに突入します。企業サイトの場合は、頻繁にページ更新するケースは稀です。ただし、下記のようなときは、ページの追加や修正作業が発生します。
- 経営陣の入れ替え
- 商品やサービスのリニューアルや価格変更するケース
- プレスリリースやお知らせページを配信しているケース
- 新規で採用活動するケース
そして、こうしたWEBサイトの修正をリライトと呼びます。詳しいリライト作業の進め方に関しては、下記記事で紹介していますので参考にしてください。
4.Googleビジネスプロフィールに事務所の情報を登録する
企業サイトを公開したら、Googleビジネスプロフィールというサービスに自社情報を登録してください。Googleビジネスプロフィールとは、企業や店舗情報を集めて検索エンジンの検索結果ページやGoogleマップに掲載するサービスのことです。
企業としては、自社の基本情報が検索結果やマップに掲載されるという利点があります。具体的には、下記画像のように自社情報が掲載されます。
さらに、検索結果やマップに掲載される自社の情報とは下記のような項目です。
- 企業サイトのリンク
- 自社名
- 口コミ情報
- 所在地
- 営業時間
- 電話番号
中小企業におけるSEO施策のテクニック
中小企業サイトでSEO施策するときには、次のようなテクニックが挙げられます。
- 経営陣のプロフィールを掲載する
- 顧客の声を掲載する
- ブログやコラム記事を作成する
- メディアの取材に対して積極的に対応する
経営陣のプロフィールを掲載する
経営陣のプロフィールを掲載すると、SEO面で効果があります。
Google検索エンジンには、さまざまなルールが組み込まれていて、ルールが複雑に絡み合って検索結果が決定します。このルールのなかに、E-E-A-Tという概念があります。E-E-A-Tとは、下記の頭文字から成る検索エンジンの評価基準の1つのことです。
※引用元:General Guidelines
- 経験(Experience)
- 専門性(Expertise)
- 権威性(Authoritativeness)
- 信頼性(Trustworthiness)
これらの要素から読み取れるとおり、検索エンジンは、WEBサイトに対して信頼性や専門性を求めています。そして、一般的に企業は、こうした要素を持ち合わせています。E-E-A-Tの裏付けとして、経営陣の情報を詳しく掲載しておくと、検索エンジンから評価される可能性が高まります。具体的には、企業サイトの会社概要や経営陣のあいさつページにて、経営陣の経歴や実績を紹介してください。
顧客の声を掲載する
第三者の意見や客観的な実績を掲載すると、商品やサービスのバリューに信憑性が増します。その手法として、下記のような手法が挙げられます。
- 顧客の声を掲載する
- 自社の実績を掲載する
前者の場合は、とくに法律相談やマッサージといった口コミ情報の需要が高いサービスほど効果を期待できます。顧客の声を集めるときは、簡易的なアンケートを用意するといった方法があります。一方、自社実績の掲載は、BtoBビジネスを展開する企業と相性がよい手法です。
ブログやコラム記事を作成する
自社の業界知識を活かしたコラムやブログ記事を作成すると、SEO面で有利になります。
SEO用語として、下記のとおり3種類のキーワードがあります。
- ビッグキーワード
- ミドルキーワード
- スモールキーワード
このうち、スモールキーワードとは、検索される回数が少ないキーワードのことです。そして、スモールキーワードを軸にして、WEBページを量産して集客する方法をロングテールSEOといいます。例えば、即席麺を製造販売するメーカーとしては、カップラーメンや袋麺に関する知識が豊富です。こうした知識を活かして、「カップラーメンの食べ方提案」を題材にした記事を作成します。このとき、下記のようなキーワード検索で上位表示を狙うことになります。
- 「カップラーメン アレンジ マヨネーズ」
- 「カップラーメン ちょい足し 調味料」
- 「味噌ラーメン ちょい足し にんにく」
このように、複数のスモールキーワードを抑えていくことで、検索エンジンや検索ユーザーに「即席麺に詳しいWEBサイト」と評価されます。すると、「カップラーメン」というビッグキーワードに対して、検索上位を奪いやすいWEBサイトへと成長していきます。
メディアの取材に対して積極的に対応する
外部メディアの取材に対応することも、SEO効果につながるケースがあります。代表的な例としては、自社商品やサービスのWEB記事が掲載されるといった機会が挙げられます。
そもそも検索エンジンには、外部のWEBサイトに言及や引用されたときに、自サイトにSEO効果が発生するといった仕組みがあります。そして、このことを、それぞれ被リンクやサイテーション と呼びます。
被リンクとは、外部サイトにリンクを受けることを指します。検索エンジンとしては、「引用された価値ある情報」と認識しますので、原則として被リンクを受けるとSEO効果を得られます。一方で、サイテーションとは、外部サイトに言及されたものの、被リンクを受けていない状態を指します。被リンクほどではありませんが、サイテーションにも一定のSEO効果が見込めます。
被リンクとサイテーションは、いずれであってもSEO面で有利に働きます。そのため、品質が高いWEBメディアの取材に積極的に対応することが大切です。
企業におけるSEOのよくある質問
企業がSEO施策する際に、よくある質問をFAQ形式でまとめています。
Q:自社でSEO対策したほうがいいですか?
Answer)明確な狙いがある場合は、SEO対策したほうがよいです。
SEO対策することで、主に下記のような恩恵を得られます。
- 商品やサービスの認知度向上
- アクセス数に応じた広告収入
- 顧客データの蓄積
- 企業や商品のブランディング
SEO対策は、数あるプロモーション活動のなかでも費用対効果面で高い効果を期待できます。そのため、商品売上を伸ばすといった明確な目的を持っている場合は、原則的にSEO対策を進めるべきです。
Q: SEO対策が必要な業種とは?
Answer)原則的には、どの業種でもSEO対策が必要です。
現代では、オンライン上で検索エンジンを利用して情報を集めることが一般化しています。商品やサービス情報を届ける手段として、どのような業界に所属する企業であろうとSEO対策で一定の効果を見込めます。
さらにいうと、不動産や金融といった扱う商材が高単価の業界はSEO対策と相性が良く、より高い効果を期待できます。
Q: SEO対策を依頼したいときは?
Answer)自社と相性が良いSEO専門会社を探してください。
さらにいうと、SEO施策を外注するときは、自社の業界に詳しいSEO専門会社に依頼するべきです。SEO会社の探し方に関しては、別記事を用意していますので参考にしてください。
まとめ