日常生活のなかでも、PR（Public Relations / パブリックリレーションズ）という言葉を聞くことがあります。

それだけに、PRの意味を「なんとなくわかっている」ようでいて、実は誤った認識をしているケースが多々あります。PRについて正しく理解をしておくことで、社内会議や商談の場にて的確な理解と発言をするうえで役立ちます。

今回は、PR（パブリックリレーションズ）について解説します。PRはビジネスにおいて頻出用語ですので、マーケティングや広報担当者はもちろんのこと、営業担当の方も、PRについて正しい知識を身につけてください。

PRとは?

PR（Public Relations / パブリックリレーションズ）とは、企業や団体が社会とコミュニケーションして良好な関係性を維持するための活動のことです。PR活動を実行する狙いとしては、自社商品やサービスの認知度アップに限らず、自社や団体の存在に対する認知や考え方を浸透させる意味合いも含まれます。

現実的なビジネスシーンでは、広報活動やマーケティング活動の一環としてPRの考え方が利用されます。広報やマーケティングの観点では、第三者のメディアなどを通じて情報発信することといった意味で使われる用語でもあります。

PRの定義

国内企業の広報担当者などから構成される、公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会（PRSJ）では、PRを下記のように定義しています。

PRとは、公衆の理解と支持を得るために、企業または組織体が、自己の目指す方向と誠意を、あらゆる表現手段を通じて伝え、説得し、また、同時に自己匡正（きょうせい）をはかる、継続的な対話関係である。自己の目指す方向は、公衆の利益に奉仕する精神の上に立っていなければならず、また、現実にそれを実行する活動を伴わなければならない。

引用：パブリックリレーションズとは – 公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会

要するに、PRとは、自社のステークホルダーと双方向性のコミュニケーションを通じて、関係性を構築する作業であるということです。

引用：パブリックリレーションズとは – 公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会

PRと混同されやすいマーケティング用語

PRと混同されやすい用語がいくつかあります。例えば、下記のような用語です。

PRと広報の違い

PRが外部とのコミュニケーションをとる活動であることに対して、広報とは、自社の情報を外部に向けて発信する活動のことです。

さらに、企業広報部の場合は、コーポレート広報部とサービス広報部に分類されます。

コーポレート広報部の役割は、企業ブランドや文化の構築を形成することです。業務内容としては、代表的な例を出すと、決算情報の公開やSNSアカウントの運用といったものが挙げられます。その一方で、サービス広報部の役割は、自社商品やサービス情報を外部に認知させることです。例えば、商品イベントや記者発表会の開催、商品を訴えるプレスリリースの作成などが実務として挙げられます。

いずれにしても、広報とは、ステークホルダーとの関係維持を目的として、一方的に情報発信することを指します。しかし、現実的には、広報部がPR活動を担当することが多々あります。こうした理由で、「広報PR」といった言い回しをして、PRと広報が同一視されるケースがしばしばみられます。

PRとプロモーションの違い

PRは、プロモーションの短縮表記と誤認されるケースが散見されます。ただし、PRは、正式にはパブリックリレーションズの略称ですので、プロモーションとは意味が異なります。PRが外部との持続的な関係維持を目的とする一方で、プロモーションでは、商品やサービスを「どのように売っていくか」といった販売促進を目的としています。

少し噛み砕いて表現すると、プロモーションは「売り方」上の戦略ですので、PRと根底の目的が異なります。

PRと宣伝の違い

宣伝とは、商品やサービスの特徴や機能を説明して、消費者に購入を促す活動のことです。もともと、宣伝の語源はプロパガンダ（Propaganda)という英単語です。プロパガンダとは、政治が国民に対してマスコミを通じて思想や考えを伝達する戦略を指す言葉として生まれたものです。

宣伝の目的は、情報を伝えることで、受け手にアクションを起こさせる点にあります。

PRと広告（ad）の違い

昨今のWEB広告（ad）では、PR表記することが増えてきました。この背景には、WEB上でステルスマーケティング（ステマ）が横行していたという原因があります。

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ステマとは、消費者に対して、広告であることを気づかれないように、口コミのコンテンツなどを装うことです。消費者としては、広告か記事コンテンツかの判断がつかなくなります。ステマは、消費者を騙す行為ですので、社会的な問題に発展しました。こうした事態を重くみた消費者庁は、ステマに対して2023年10月から本格的に規制することにしました。

参考：「一般消費者が事業者の表示であることを判別することが困難である表示」の指定及び「『一般消費者が事業者の表示であることを判別することが困難である表示』の運用基準」の公表について

この規制により、広告には「PR」や「広告」といった表記が義務付けられることになります。そして、すでに、一般的なWEB広告にはPR表記が進められています。こうした背景から、広告とPRを混同して捉えられるケースが間々みられます。

ただし、厳密には、広告とPRの意味合いは異なります。広告とは、商品を認知させるためのコンテンツを指します。つまり、広告とは、宣伝活動で利用される手段の1つに位置付けられます。

PRとマーケティングの違い

マーケティングとは、商品やサービスを売る仕組みを構築するための一連の活動を指します。PRは、周囲との関係値を構築することですので、マーケティング手法として用いられるケースがあります。

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PRの種類

PRは、それぞれの目的に応じて、いくつかの種類にわかれます。とりわけ、企業におけるPRの場合は、下記の3つに分類されます。

企業PRの目的と活動

企業PRとは、自社の取り組みや理念を広めるための活動です。外部との交流を通じて、自社の考え方を伝えて共感してもらうことで、自社を支持するファンを増やしていきます。

活動時に利用される手段やツールとしては、下記のようなものが挙げられます。

商品PRの目的と活動

商品PRとは、自社商品やサービスの魅力を広めるための活動を指します。商品PRの活動では、広告やプロモーションとは異なり、周囲とのコミュニケーションを通じて、商品をアピールしていきます。

例えば、自社とは資本関係がない第三者のWEBメディアに自社商品の情報を提供したとします。このとき、WEBメディア側としては、商品情報を掲載することが利点と判断すれば記事化します。こうした性質上、自社としては、必ずしもアピールしたい情報が掲載されるとは限りません。良くも悪くも、客観的に捉えられた商品情報が拡散していくことになります。

戦略PRの目的と活動

戦略PRとは、消費者が「自社商品を購入する理由」のきっかけ作りとなる活動を指します。そして、戦略PRは、マーケティングの一環として実施されるのですが、商品PRの1つの手段とも言えます。

手法としては、自社商品に付随する題材の疑問を社会に対して投げかけるなどして、話題の喚起を促します。そして、自社に対する共感を集めつつも、自社商品を認知して興味を持ってもらうといったものです。こうした特徴を有しますので、低コストで活動できて、イメージアップのような高い効果を見込めることが利点として挙げられます。

PRを実施するメリット

PRを実施するうえでは、下記のような利点があります。

客観的な情報としてキャッチされる

広告や宣伝活動というと、「広告主にとって都合がよいことが表現されている」というイメージがつきまといます。しかし、PRの場合は、第三者のメディアなどが自社や商品情報を発信していくことになります。こうしたことから、メディアの利用者としては、客観的な情報として受け取ります。要するに、「信頼しやすい情報」として認識される傾向にあります。

低コストで活動できる

PRでは、メディアやSNSなどを通じて外部に情報が伝わっていきます。必要なコストとしては、SNSの運用やプレスリリースの作成といった人件費に留まるケースが大半を占めます。原則的には広告を利用しませんので、特別な宣伝予算を組む必要がありません。

PRを実施するうえでの注意点

PRを実施するうえでの注意点としては、下記のようなものがあります。

情報発信や効果が担保されない

情報の発信や拡散は、外部のメディアやSNS上の生活者に委ねられます。そのため、必ずしも、自社情報が広がっていくという保証がありません。極端な話をすると、自社情報が外部で一切触れられなければ、SNSの運用やプレスリリースの発行といった作業が無意味になることさえあり得ます。

意図しない情報が発信される可能性がある

PRでは、情報の発信や拡散が外部に委ねられますので、自社が発信される内容をコントロールできません。場合によっては、自社が意図しない情報が拡散して、マイナスイメージにつながるリスクがあります。

PRに利用すべきメディア

PRを通じて、自社情報を広める際には、下記のようなメディアを利用してください。

メディア掲載されるためのポイントは、「メディアにとって掲載する利点」を与えることです。代表的な例で言うと、情報としての第一報やプレゼント企画の提供といったものが挙げられます。

テレビとラジオ

テレビとラジオは、マスメディアのなかでも、もっとも幅広い属性にリーチできるメディアです。影響力が高いという意味では、自社情報が取り上げられる難易度が高いと言えます。

さらに、昨今では、コンプライアンス意識が高まっています。こうしたことから、放送される内容も精査されますので、現実的にはPR活動として実を結ぶ可能性は高くはありません。

新聞と雑誌

新聞と雑誌は、ニュースやトレンド情報を世に広める紙メディアです。前者は、ニュース性が高い情報を取り上げます。その一方で、後者は、特定のジャンルやテーマに特化した情報を掲載する傾向にあります。

そのため、商品PRの掲載先としては、雑誌が適しています。とくに、自社商品と親和性が高い雑誌では、記事として取り上げてもらえる可能性があります。さらに、雑誌には、読者プレゼントとして付録をつけて実売を伸ばすといったビジネスモデルがあります。雑誌に対しては、取り上げてもらうことを条件に読者プレゼントを提供するとwin-winの関係を築けます。

また、自社商品と相性さえよければ、業界誌に打診するといった方法もあります。業界誌とは、特定の業界にテーマを絞った専門メディアです。購読者や読者層としては、一般の消費者ではなく、業界関係者が大半を占めます。こうした性質から、自社がBtoB商品を取り扱っている場合は、業界誌に取り上げられることで大きな販促効果につながる可能性があります。

WEBメディア

WEBメディアの大きな特徴は、SEO（Search Engine Optimization）でアクセスを稼ぐビジネスモデルがあるという点です。SEOの観点から、自社商品をどのように取り上げる可能性があるかを検討してみてください。

関連記事：SEOとは

WEBメディアの例を1つ出すと、一時期、ゲーム攻略サイトというものが話題になりました。ゲーム攻略サイトとは、テレビゲームやスマートフォン向けゲームアプリを攻略する手段を情報として掲載しているWEBサイトのことです。ゲーム攻略サイトは、人気が高いゲームの攻略情報を掲載してSEOを用いアクセスを集めて、アドネットワーク広告などで収益を得ています。

ゲームメーカーとしては、PR活動せずとも、ゲーム攻略サイトが自動的に自社商品の記事を作ってくれているという構図になっています。ただし、ゲーム攻略サイトでは、ユーザーが少ないゲームに関する攻略記事が作られません。攻略サイトが作られないことで、「人気がないゲーム」という印象をゲームユーザーに与えてしまうといったマイナス面もあります。

関連記事：アドネットワーク広告とは

SNS

SNS（Social Networking Service）は、利用者が自ら情報を発信できることから双方向性のメディアとも呼ばれます。さらに、情報の拡散機能が搭載されていて、拡散力が高いといった特徴を持ちます。そして、それぞれのプラットフォームには、強い影響力を有するインフルエンサーと呼ばれるユーザーがいます。

関連記事：SNSとは

例えば、Twitter上で自社商品の公式アカウントを取得して、商品情報をツイートしているとします。このとき、インフルエンサーにリツイートされたり、いいねボタンを押されると、商品情報のツイートが加速度的に拡散されていきます。Twitterに限らず、SNSではユニークな投稿や実生活で役立つ情報を発信することで、ユーザーの興味関心を引くケースが多々あります。

SNSを利用して、商品PRする方法の1つとして、プレゼントキャンペーンといった企画が挙げられます。プレゼントキャンペーンでは、「自社商品のアカウントをフォローする」といった具合に応募に条件をつけます。すると、フォロワーを一気に増やせたり、キャンペーンツイートが拡散されるといった効果があります。

こうしたテクニックを応用しながら、PR活動を進めていきます。

動画サイト

動画サイトは、WEBコンテンツの一種で、映像で情報を伝えられることから視聴者に対する商品理解の促進といった面で役立ちます。さらに、通常のWEBメディアやSNSと異なり、エンターテインメント性が高いので、商品と相性によっては高い効果を期待できます。

また、SNSと同様に、自社でチャンネルを設置して動画投稿できるほか、インフルエンサーといった概念もあります。そのため、PR活動の一環として利用しやすい側面を持ちます。

コンテンツ内容としては、PR動画に代表されるように純粋な企業や商品イメージを伝える動画があります。このほか、例えば、自社商品が食品だった場合、「メーカーが推奨する食べ方提案」や「おいしく食べるためのレシピ動画」といった企画コンテンツが挙げられます。とくに、レシピというと、現実的には「このときの火加減がわからない」といった感覚的なことを映像で見せることができますので、企画として親和性が高いといえます。

小売店舗の店頭

PRは、実店舗の店頭で用いられるケースもあります。

コンビニエンスストア（コンビニ）を例に出すと、店内放送やレジディスプレイといったものが挙げられます。そして、小売店であるコンビニとしては、店内スペースを最大限に活用して効率的に「売れる商品」を店頭に配置したいと考えます。

こうしたコンビニ側の狙いもあって、「目玉となる人気商品を取り扱わせてくれたら、全国店舗で店内放送などのプロモーションを用いてバックアップする」といった具合に、商品メーカーに対して交渉がしばしばおこなわれます。商品メーカーとしては、全国のコンビニという強力な販路確保になるうえ、コンビニ側の積極的なプロモーション支援を得られるわけですから、高い効果を期待できるPR活動につながります。

PRに利用すべきツール

PR活動する場合は、外部メディアの利用だけでなく、下記のようなPRツールを利用することも効果的です。

IR資料とプレスリリース

IR（Investor Relations）資料とは、自社の経営状況を開示するための資料のことです。代表的な資料としては、決算資料が挙げられます。こうした情報は、主に、自社の株主や投資家に向けて作成されます。

その一方で、プレスリリースとは、自社商品やサービス、また自社が取り組む活動に関する資料を指します。IR資料と違って、プレスリリースは、社会全体に対してアピールしたい企業情報がテーマとしてピックアップされます。

前者の場合は経済ニュースに、後者の場合は一般ニュースや記事コンテンツとして、第三者のメディアに取り上げられる傾向にあります。

企業や商品パンフレット

企業情報や商品情報を紙メディアのパンフレットにまとめたものです。原則的には、自社で作成されて配布されます。パンフレットは、下記のような場面で配布されます。

商品パッケージ

商品パッケージは、店頭に陳列した際に、消費者に対して視覚的に情報を訴える重要な要素です。商品パッケージは、下記のような点を考慮して決められていきます。

ノベルティグッズ

ノベルティグッズとは、企業がPR活動の一環として作って配布される各種グッズのことです。主に、自社と付き合いがある取引先やスポンサー、株主といったステークホルダーに無料配布されます。ノベルティグッズの特徴としては、自社のイメージを伝えるものが一般的です。よくみられるのは、カレンダーや時計といった日常品が採用されますが、自社のイメージキャラクターを模したぬいぐるみやキーホルダーといったケースもあります。

各種イベントや活動

企業や商品のイメージ向上や認知拡大を目的として、さまざまなイベントが開催されたり、企業活動がおこなわれます。具体的には、下記のようなものが挙げられます。

こうした企業の取り組みが実を結び、PR活動として成功を収める事例も多々あります。

PR活動の進め方

RP活動を進めるためには、いくつか抑えるべきポイントがあります。それは、下記のとおりです。

現状を把握する

まず、自社や自社商品が市場で置かれている立場を把握します。

例えば、自社商品がインスタントの即席麺だったとします。そして、自社商品は、競合商品を比較して認知度が低いことがわかったとします。こうした場合は、消費者は店頭で競合商品を手にする確率が増えるわけですので、これは自社商品の大きな課題といえます。こうした課題に対して、PR活動を通じて解決を目指します。

このように、PR活動の目的を明確にすることが戦略を組むうえで大切です。

ターゲットの性質を確認する

今回のケースでは、すでに市場へ商品を投入しているわけですから、商品のターゲットは定まっているはずです。ただし、時間の流れで消費者ニーズは変化していきますので、PR活動を進める際に、改めてターゲットの性質を確認してください。

具体的には、自社商品が購入されたログを活用して、ターゲットのペルソナを決めていきます。ここでいうペルソナとは、「自社商品を購入する典型的な人物像」を指します。

関連記事：ペルソナとは

コミュニケーションの媒介物を決める

ペルソナを特定できたら、適切なコミュニケーション手段を検討します。

例えば、ペルソナに下記の特徴があったとします。

この場合、ターゲットは、主婦として家族のために料理をすることになります。主婦にとって、手軽に調理できて、かつ子供や夫が喜ぶ即席麺はメニューとして魅力的です。ここからは、主婦が「即席麺をおいしく食べる方法」を知りたがっているという仮説が立ちます。

そこで、自社としては、社内の試食や消費者の声を参考にして、「即席麺をおいしく食べる方法」を模索していきます。結果、斬新で、これまでにない即席麺をおいしい食べる方法を特定できました。次に、この「画期的な即席麺の食べ方」を動画サイトやSNSで紹介していきます。

すると、ターゲットとなる主婦間の口コミでこの情報が拡散されていきました。このPR活動によって、「画期的な即席麺の食べ方」＝自社商品というイメージが確立しますので、商品の売上アップにつながります。

PRのよくある質問

PRについて、よくある質問をFAQ形式でご紹介しています。
 

まとめ

周囲とのコミュニケーションを通じて、自社商品やサービスの認知拡大やイメージアップを図る手法をPR活動と言います。PR活動は、低コストで実施できて、ステークホルダーや消費者のイメージアップにつながる利点があります。ただし、広告や宣伝と異なり、拡散する情報を自社でコントロールできないといったリスクも孕みますので注意してください。特別なコストをかけずとも、アイデア次第で大きな効果を生み出すケースさえあります。自社と周囲の距離感を正しくキャッチして、適切にPR活動を進めてください。

 

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この記事の監修者

アドマノ株式会社　代表取締役　天野　剛志

日本大学法学部卒業、広告代理店で12年間働いている間、SEOと出会い、SEO草創期からSEO研究を始める。SEOを独学で研究し100以上のサイトで実験と検証を繰り返しました。そのノウハウを元に起業し現在、11期目。営業、SEOコンサル、WEB解析（Googleアナリティクス個人認定資格GAIQ保持）コーディング、サイト制作となんでもこなす。会社としては今まで2000以上のサイトのSEO対策を手掛けてきました。